就労支援のプログラムにおいて、現在主流なものはIPS（個別就労支援プログラム）と呼ばれるものになります。
これは従来行われてきたような段階論的で、医学モデルを反映したような就労支援とは異なり、
当事者自身が中心となったチームでの支援の形とも言えます。
本記事ではこのIPSについて解説します。
想定読者ですが…
- 作業療法士
- 就労支援関係者
- 職業リハビリテーション関係者
…となっています。
目次
IPS（個別就労支援プログラム）とは？
IPSとは“Individual Placement and Support”の略で、日本語では“個別就労支援プログラム”と呼ばれています。
このIPSは、
…を指します。
米国で1990年代前半に開発された就労支援モデルであり、日本国内においては，2005年より千葉県市川市国府台地区において日本版IPS（IPS－J）が開始されています。
IPSの特徴について
このIPSという就労支援プログラムの特徴についてですが、次のようなものがあげられます。
- 「働きたい」という希望があれば一般の職に就くことを支援する
- 本人の好みや長所に注目する支援
- 就労は治療的な手段として扱う
- 完治を前提とした思想からの脱却
以下に詳しく解説します。
「働きたい」という希望があれば一般の職に就くことを支援する
精神障害を有する当事者本人に「働きたい」という希望がある場合、IPSでは基本的に一般の職に就けるようにサービスを提供します。
あくまで本人の希望に合わせて支援やプログラムを合わせていくというスタンスになります。
本人の好みや長所に注目する支援
IPSでは当事者本人の就労に関する好みや本人が持つ長所、特技といった“強み”に着目した求職活動と同伴的な支援を継続します。
就労は治療的な手段として扱う
精神障害を持つ人に対しての就労支援は、“就労”が目的とされがちですが、IPSにおいてはあくまで就労は“手段”でしかありません。
仕事の現場で“就労”することで必要なスキルを評価し、訓練していくための手段的な活用を基礎にしていることがIPSの最大の特徴とも言えます。
IPSでは、就労には治療的効果があり，当事者自身にノーマライゼーションをもたらすと考えられています。
完治を前提とした思想からの脱却
IPSでは、「就労＝治療からの自立」という完治を前提とした思想からの脱却が基礎にあります。
また、訓練を行い就労に必要な知識や技術を身に着けた上でないと、就職は困難という訓練中心の就労支援からの脱却でもあります。
IPSの最終目標とは？
結論から言えば、IPSの最終目標は“リカバリー”になります。
当事者自身が生活の自立度を高め、必要とするサービスや支援を少しずつ減らしていく…という考えかたになります。
関連記事：リカバリーモデルとは？
IPSの基本原則について
ここではIPSの基本的な原則について解説します。
- 症状が重いことを理由に就労支援の対象外としない
- 就労支援の専門家と医療保健の専門家でチームを作る
- 職探しは，本人の興味や好みに基づく
- 保護的就労ではなく，一般就労をゴールとする
- 生活保護や障害年金などの経済的な相談に関するサービスを提供する
- 働きたいと本人が希望したら，迅速に就労支援サービスを提供する
- 職業後のサポートは継続的に行う
以下に詳しく解説します。
症状が重いことを理由に就労支援の対象外としない
本人に「働きたい」という希望がある限り、IPSでは症状が重いことを理由に就労支援の対象外としません。
重い障害でも本人の強みを見出し、その強みを武器として活用できる職場環境を探すor設定しなおすことが求められます。
就労支援の専門家と医療保健の専門家でチームを作る
IPSは非常にチームアプローチを重視しています。
就労支援、生活支援、医療支援それぞれの専門家がチームを組み、包括的に支援を行うことが求められています。
職探しは，本人の興味や好みに基づく
あくまでIPSのプログラムの中心は当事者本人になります。
支援側の都合や意向はなるべく排除し、本人の興味、好みに基づく必要があります。
保護的就労ではなく，一般就労をゴールとする
IPSでは、B型就労継続支援事業所といった保護的な就労を目標とはしていません。
あくまで一般就労を目標としています。
生活保護や障害年金などの経済的な相談に関するサービスを提供する
IPSでは就労は手段としての扱いになります。
あくまでノーマライゼーションとしての生活が目標としているため、経済的な支援には積極的に公的なサービスを利用するように情報提供していきます。
働きたいと本人が希望したら，迅速に就労支援サービスを提供する
繰り返しますが、IPSはあくまで中心は当事者本人です。
「働きたい」と本人が希望したら、支援チームは迅速に就労支援サービスを提供する必要があります。
職業後のサポートは継続的に行う
いわゆる定着支援になりますが、就労したからゴールではなく“無理なく働き続けること”を重要としています。
就職後のサポートは継続的に行う必要が求められます。
IPSと“place－then－train”
就労前の施設内での訓練やアセスメントは，当事者本人の仕事へ取り組む意欲を減退させ，適職を見つけ出すことの弊害となることが多くあります。
この段階を最小限にし，短期間・短時間のパートといった働き方でも、一般雇用に就き，さまざまな仕事に従事することが求められます。
実際に働くことで、仕事内容，自らの適性，関心，そしてニーズを知り得ることとなるという理念がIPSの根幹になります。
これは就労支援モデルの“place－then－trainモデル”を重視するという考えになります。
IPSの評価について
IPSによるプログラムが当事者にとって適切であり、有益であるかどうかの判断は、適合度評価尺度（Fidelity Scale）を使用したうえで判断されます。
IPSの基本的な原則に忠実に実践されるほど，有効性が高いことが示唆されています。
まとめ
本記事では、IPS（個別就労支援プログラム）について解説しました。
- 就労支援、生活支援、医療支援それぞれの専門家がチームを組むことで、包括的に精神障碍者の就労を支えるプログラム
- 保護的な就労ではなく、あくまで一般の職に就くことを支援する
- 就労は治療的な手段として扱う
- 最終目標はリカバリー
- 就労支援モデルの“place－then－trainモデル”を重視する
- IPSの効果判定には“適合度評価尺度（Fidelity Scale）”が使用される
作業療法士は語りたい！
IPS就労支援プログラム導入ガイド -精神障がい者の「働きたい」を支援するために