職業リハにがっつり関わっている作業療法士の人って、かなり少ないんですよね。
でもこれからの時代の流れを見ると、「働き方」ってテーマは非常に需要がありますし、面白い分野だと思うんですが…。
そこで今回は作業療法士による職業リハ、復職支援の現状と課題について、かなーり私見をまじえてまとめてみました！（笑）
目次
職業リハに関わる作業療法士の割合について
職業リハに関わる作業療法士の方って極端に少ないようです。
作業療法白書2015によると、医療領域でも身体障害領域に関わっている作業療法士は全体の47.3%、精神障害領域に関わっている割合が14.6%に対し、職業関連領域に関わっている割合が0.6%という結果がでています。
また医療（身体障害領域）の作業療法の指示内容において、就労（就学も含む）の指導、訓練を実施している割合については、全体回答数2020に対して142（7.0%）で、就労前訓練に至っては120（5.9％）との結果が確認できました。
ちなみに、就労移行支援事業所に勤務する作業療法士は、35名で全体の0.1%程度とのことです。
＊作業療法白書2015における回答数（全会員数）34,109名を基にした割合。
この結果からみると、どうしても現段階での作業療法は医学的リハビリテーションの分野に傾倒してしまいがちなんでしょうね…。
職業リハは30年間立ち止まったまま？
今から27年も前の1990年のOTジャーナルに寄稿された『身体障害者に対する職業的アプローチ（内座 保弘）』という論文にも
日本のリハビリテーションの発展のなかで、医学的リハビリテーションに対して、職業的リハビリテーションは立ち遅れている
という一文があります。
こうなるとこの約30年間、作業療法における職業リハビリテーションの進歩は“立ち止まっている”と言わざるを得ません。
職業リハがなぜ立ち止まっているのか?
では作業療法界における職業リハがなぜ立ち止まっているのか？について考えてみます。
①知識と想像力不足
まずは圧倒的に医療機関に勤務する作業療法士は、この職業リハに対しての知識、経験不足が足りないということがあげられます。
もちろん病院やクリニック勤務であれば単純に復職や就労支援が必要なクライアントの絶対数は少ないのかもしれません。
ただそれは0ではないですし、「社会参加」を重視したICFの観点からすれば今後“就労”といった社会参加を課題にしたクライアントが増えていくことは確実です。
経験不足は知識で補えますし、なによりも職業リハ的な介入をイメージする“想像力不足”によってせっかくの社会参加につなげる機会を見過ごしてしまっている場合が多いように感じます。
②ボトムアップアプローチへの依存
「社会参加や復職とかは、まず身の回りのこと（ADL）が自立してからでしょ！」
って同僚OTに言われたことがあります。
これはいまでも部分的にしか納得できていません（苦笑）。
社会参加を見据えた上で、トップダウン的なイメージでADL自立を促していくならわかるんです。
ボトムアップ的に「できないところをできるように改善する」というアプローチではどうしても足りないと思うんです。
④医学的モデルへの依存
前述したように現在の作業療法士の多くは医療機関での勤務が多いです。
“医療”の中での作業療法サービスの提供になっているため、どうしても医学的モデルを基礎にした発想や介入になってしまうのも無理はありません。
ただこれからの作業療法は「病院の外を向いた作業療法」であることが求められています。
これは医学的モデルというよりは社会的モデルの発想に近いのではないでしょうか？
③体制上の問題
とはいっても、医療機関内での勤務、医療保険下でのサービス提供となると制限が関わってくることも事実です。
「点数が取れない」という理由だけで、入院中のクライアントの職場訪問ができない…ということも多くあります。
「外来でフォローするにも月1回だけでなかなか・・・」ということもあるようです。
職業リハが立ち止まっていると言われるのは、どうしてもこういった制度的な障壁が大きく関与しているのもあるのでしょうね。
まとめ
今後個人的にはこの「職業リハ」に作業療法士として深く関わっていく予定です。
なので現状の問題点も私見ですが前述したようにまとめてみました。
作業療法士は語りたい！
