職業・産業リハ

両立支援に当たっての5つの注意事項について!

 

その対象が“がん”にせよ“脳卒中”にせよ、“糖尿病”にせよ、両立支援コーディネーターが支援をおこなうにあたっていくつかの注意点があります。
今回は両立支援における5つの注意事項についてまとめてみました!

両立支援に当たっての注意事項について

結論から言えば、以下の5つがあげられます。

①クライアントの就労意思の有無の確認
②傾聴と情報共有
③個人情報保護への注意
④就労関連施設の把握
⑤両立支援への理解

①クライアントの就労意思の有無の確認



なによりクライアントである労働者自身が就労の意思がないと両立支援もなにもはじまりません。
“両立支援”は治療と職業生活の両立を目指していくための支援です。
大前提として、就労し仕事を継続していく意思が必要になるため、まずはこの就労意思の有無を確認することが必要になってきます。

②傾聴と情報共有



両立支援の対象、クライアントである患者の希望にしっかりと耳を傾けること…つまり傾聴が必要になります。
その希望を含めた情報は関係するスタッフ間で共有していくことも必要です。

③個人情報保護への注意



両立支援を受けるクライアントは非常にデリケートな状況にあると言えます。
治療内容や家族状況、経済背景といった個人情報の取り扱いには十分注意する必要があります。
きちんと両立支援を始める前に個人情報の取り扱いについての同意を得ておくといいでしょうね!

④関連機関の把握



両立支援をおこなうためには、関わる一つの機関、組織だけでは不十分になってきます。
クライアントの住む地域の医療、介護、福祉機関はもちろん、就労移行支援事業所や就労継続支援事業所、ハローワークといった就労関連機関を両立支援コーディネーターが把握しておくことも必要と言えます。

関連記事:両立支援コーディネーターが必要な理由と求められる能力とは?

⑤両立支援への理解



クライアントはもちろん、関連機関への両立支援の必要性や内容についての理解を促すことも必要になってきます。
いくらコーディネーター側から必要性を訴えていても、受け取る相手側が「?」の状態だとできることが限られてきてしまいます。
両立支援コーディネーターの“啓蒙活動”も必要になってくるんでしょうね!

まとめ

関係する領域が医療、介護、福祉だけではなく、就労先の企業や事業所、本人や家族も含めるため、非常に幅が広いのが両立支援コーディネーターの特徴でもあります。
これは強みであると同時に、「なにができるのかわからない」という非常にぼんやりとした立ち位置になってしまうことも考えられます。
両立支援コーディネーターができることをしっかり自身が把握し、支援を行う上での注意点も把握することで支援の仕方も変わってくるのかもしれませんね!

産業作業療法士は語りたい!

支援するクライアント本人だけでなく、周囲の環境への関与だったり、
自分たちは何ができるのかをしっかりと提示する事が必要だったりする点を見ると、
作業療法士にとっての注意点と似ている気がしますね!
扱う対象が幅広いからこそ、自分たちの立ち位置を明確にしておかないと、
ぼんやりとした「いてもいなくても問題ない職業」になってしまうからね!
自分たちの“強み”と“弱み”は明確化しておく必要がありますね!
働き方をリハビリする産業作業療法研究会の公式サイトはこちら

 

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OT愛東

臨床15年目の作業療法士。
作業療法士としてのキャリアと同時に、音楽関係、アパレル関係、ナイトビジネスなどの経験を経て現在ウェブ事業の展開も行っている。
現在は作業療法士のキャリアアップを目的としたウェブメディア『作業療法プレス』をはじめ、複数のブログメディアを運営。
また、自身の様々なキャリアから、改めて「働き方」を考え、支援するために“働きにくさをリハビリする”産業作業療法研究会を設立。
日本作業療法士協会会員・日本職業リハビリテーション学会員・両立支援コーディネーター

OT若菜

臨床3年目の新人作業療法士。
手先が器用なため、手工芸を用いたアクティビティでの介入が得意。
これといった趣味はなく休日は家でダラダラしている。
現在彼氏募集中。
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