就労支援が成立するために必要な4つ前提条件について!

クライアントに対して就労支援を行う場合、支援側とクライアント側の両者が同じ方向を向いていないと、支援プログラムを提供していく上で温度差が生まれてしまいます。
そこで今回は就労支援が成立するために必要な4つの前提条件についてまとめてみました!

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就労支援が成立する4つ前提条件とは?

クライアントに対しての就労支援の介入を行う際、なによりも必要な前提条件があります。
この前提条件がないと、就労支援として成立しなくなってしまいます。
その条件とは、

①個別性としての支援であること
②就労に対しての訓練であることへの同意
③訓練プログラムへの参加・不参加への自由性
④就労訓練での価値の本人への還元

これらの4つの前提条件があってはじめて、クライアントへの就労支援が成立すると言えます。

①個別性としての支援であること

なにより就労支援のプログラムにおいては、一人一人のクライアントに合わせた内容でないといけません。
「障害」や「症状」で 区分けして判断するような内容では、個別性を障害というカテゴリーに当てはめて判断することになります。
クライアント個人の生活状況や性格、価値観といった特性に焦点を当て軸にした上で、障害像や症状をそのクライアントの特徴の一つとして捉えるという順番が就労支援の前提条件がぶれないためにも必要なプロセスかもしれません。

②就労に対しての訓練に対する同意を得る事

いくら就労支援のための介入やプログラムを提供しても、クライアント本人に就労への意欲がない場合は高い効果が期待できなくなってしまいます。
クライアント本人が本当に就労したいのかどうかを確認したうえで、提供するプログラムを変更したり、タイミングを待つことも必要かもしれません。
就労支援を受けることが目的になってはいけないということですね!

③訓練プログラムへの参加・不参加への自由性

強制的に就労支援を受けるという状況は、仮に支援機関が終わり、就労につながったとしても定着には繋がらない場合が多いようです。
あくまでクライアント自身が就労に向けて意欲的に支援を受けるという状況下が前提条件になります。
そのためには訓練プログラムへの参加・不参加の自由性を確保しておく必要がありますしその雰囲気をつくっておくことも必要です。
そうすることで支援側はクライアントの就労への意欲と心理状況の変化をプログラムへの取り組みという状況を通して評価できます。

④就労訓練での価値の本人への還元

当たり前のことですが、誰のための就労支援プログラムかということを支援側もクライアント側も理解していないといけません。
クライアントは就労支援プログラムの一つ一つが、自分にとってメリットをもたらすものであるという認識と、支援側もそれをはっきりと示す介入が必要と言えます。
その為にもきちんとした目標を設定し、その目標を見据えたうえでトップダウンで訓練を行っていく「目標思考的アプローチ」が必要なんですね!

まとめ

就労支援のプログラムを提供するにあたって、クライアントも支援側もこれらの前提条件をしっかりと理解していないといけません。
また、クライアントと共に「いつまでにどんな就労生活をしたいのか?」という目標を定め、それに対して必要な支援を組み立て提供していく…というトップダウンアプローチが作業療法士をはじめとする支援側には必要なことと言えます。
目標達成に向けてクライアントと支援側が一緒にどのような訓練が必要になるかの確認…という作業をきちんと踏むことで、「何のためにこれを行っているんだろう?」という疑問符がつくことを避けることができます!

産業作業療法士は語りたい!

この就労支援のための4つの前提条件って障害の有無に関わらず、就労生活のどの現場、どの人にも当てはまるかもしれませんね!
「就労訓練プログラム」を「新人教育プログラム」なんて置き換えたら、分かりやすいかもね!
就労を目標にしている人だけでなく、今まさに就労生活をしているけど働きにくさを感じている人に対しての支援条件としても汎用できる前提条件項目なんでしょうね!

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